家庭教師のトライが買収される理由は?授業料や体制はどうなる?

「家庭教師のトライ」を展開するトライグループがイギリスの投資ファンドCVCキャピタル・パートナーズに1000億円で買収される予定であることが分かりました。

買収理由や今後の家庭教師のトライの授業料や体制・システムはどうなるのかなど、気になることをまとめていきます。

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家庭教師のトライの買収理由

「家庭教師のトライ」や「個別教室のトライ」でおなじみ、家庭教師や個別指導塾を全国展開しているトライグループがイギリスの投資ファンドであるCVCキャピタル・パートナーズに買収されることが分かりました。

買収価格は1000億円以上と見込まれています。

トライグループは2019年6月から2020年5月までの売り上げは410億円で、業界では上位にくい込む業績です。

時代の流れに合わせてAIなどのデジタル技術を活用したサービスにも力を入れているため、トライグループが今後成長していくと見込みCVCは買収に踏み込んだのではないでしょうか。

ただ日本の教育産業でシェアを拡大していったとしても、少子化で若年層の人口が年々減っています。

そういった点では、日本国内においてどこまで業績が伸ばしていけるか分からないため、海外展開を視野に入れトライグループは売却に応じたのかもしれませんね。

今後はトライグループが持つ生徒指導ノウハウやシステムなどを運用し、グローバルに展開していく可能性がありますよね。

また新型コロナウイルス流行の影響で、リモートワークやオンライン授業の需要が拡大したということも買収の話が進んだ一つの要因と推測できます。

CVCは1981年に設立されたイギリスのプライベートエクイティファンドで、長期投資を得意としており投資先企業の事業再編に強みがあります。

2006年には業績が悪化していたすかいらーくに500億円を出資、2021年2月には資生堂の「TSUBAKI」などのパーソナルケア事業、またファミレスを展開するすかいらーくを買収しています。

トライグループが展開する「家庭教師のトライ」や「個別教室のトライ」は今後どうなる?

それではトライグループが展開する「家庭教師のトライ」や「個別教室のトライ」は今後どうなっていくのでしょうか?

外資系に買収された場合、体制が大きく変わり従業員の多くは解雇されるのではないか、システムが改変されるのではないかという不安もあると思います。

一般的に、外資系企業が日本の企業を買収した場合、次のようなことが起こると考えられています。

  • 年功序列ではなく能力で給料や待遇が決まる
  • 英語が話せなければリストラ
  • 成果が出せない人材の降格や退職勧告
  • 人事評価が悪い従業員に対する退職勧奨

引用元:M&A総合研究所

働く従業員からすればかなり不安に思う内容ですが、一般的には社員の給料や退職金は買収後も変わらないケースが多いようです。

ただ、CVCとしては投資額分はできる限り早期に回収し、更なる利益を狙ってきたいと考えているでしょうから、業績アップのために様々な策を講じることでしょう。

ただ経営体制や教材などのシステムや料金などは買収直後から大きく変えるのではなく、変えるとすれば数年に渡り徐々に変えていくのではないでしょうか。

突然変更されると加入している生徒や保護者の方々の混乱と不信を買うだけですからね。

今後のどのように変化していくか、注視していく必要があります。

まとめ

トライグループがCVCに買収される理由や、買収されることによる影響についてまとめました。

トライグループはすでにAIを駆使した教育サービスを展開しており、新型コロナウイルス禍で需要が拡大しているこのオンライン教育をさらに発展させるためにCVCとの買収に合意したようです。CVCとしては、買収後は3、4年後に上場させる意向があるとしており、今後も成長する見込みがると期待しているよううに思います。

買収後の従業員や教育システム・料金の変更などに関しては、買収直後に大きな動きはなく、社員や入会者の方々にそこまで大きな影響のない形で経営されていくのではないでしょうか。

海外展開も視野に入れている可能性が高いため、今後の動向にも注目していきたいですね。

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